1969年に設立された当初の活動地は中南米。為政者に 抑圧される小農を支援する社会運動を志向していた。この当時は東西冷戦・南北対立の時代で北の先進国が南の旧植民地を搾取しているという「従属論」や、そうした状況の打破を目指すパウロ・フレイレの「被抑圧者の教育学」などが強い影響力を持っていた。
1980年代後半になると、政治的な改革だけではなく小農の持続的な生計向上に目を向ける視点が生まれ、フランツ神父とニコ・ローツェンが中心となり、生産者と消費者の連帯で市場を改革していくフェアトレードの実験がスタート。Solidaridadは、自らがメキシコで買い付けたコーヒー豆を、ヨーロッパの市場で販売。1988年「マックス・ハーベラー(Max Havelaar)」という ラベルを付けることで、生産者支援を訴える 「フェアトレード・ラベル」を作り出した。
その後フェアトレードをコーヒー以外にも広げ、バナナ市場やファッション業界にも進出していく。ファッションブランドを立ち上げることも試みるが、フェアトレードは善意の消費者に訴えられても、市場へのインパクトは限定的だということに気づく。
また20世紀から21世紀への変わり目の頃には、企業も自社製品調達に対し、社会的責任を意識し始める。責任あるサプライチェーンの実現のために、 Solidaridadは様々な製品をより持続可能なものにし、様々な市場を支配している重要なアクターレベルでさらに多くの関係者を巻き込んでいくための取り組みとして、業界円卓会議(ラウンドテーブル)を始める。
気候変動が与える影響への緊急対策を講じる必要性。農業分野における気候変動へのスマートソリューションは不可欠。デジタル革命とフェアデータを活用し、農民が大規模なサプライチェーンへの依存から脱することができるようサポートしている。